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終身医療保険とは

【目 次】
  1. 医療保険の必要性
  2. 医療保険のデメリット
  3. 医療保険にはいつ加入するのがベスト?
  4. 医療保険の情報収集と加入手続きはどうすれば良い?
  5. 保険専門FPが在籍する保険相談会社の選び方

ガン保障や死亡保障に比べると、「終身医療保険って本当に必要?」とギモンを抱いてしまう人は少なくありません。

しかし、終身医療保険とは、私たちが安心して生きていくためには必須の保険です。

今回は、医療保険の必要性を多角的視点から吟味し、さらには保険会社の営業員では教えてくれない医療保険加入のデメリットまでご紹介します。

終身医療保険は加入してしまえば一生涯のお付き合いとなります。

必要性やデメリットを知らずに加入すると後悔してしまうことに。加入を決める前に、ぜひ必要性とデメリットを確認しておきましょう。

医療保険の必要性

昨日まで元気だった人が今日病気になるかもしれません。また、思わぬアクシデントによってケガをしてしまうかもしれません。

病気やケガになったら病院での治療が必要になります。病院で必要な治療を十分に受けるためには、十分な資金が必要です。

今、あなたやあなたの家族が病気やケガになった場合、どのような治療でも受けられる資金をすぐに準備することはできますか?

このように聞かれると、よほど大金持ちの人でない限りは不安に思うはずです。しかし、医療保険があれば、そんな不安は感じないと思いませんか?

医療保険は、このように、医療面における経済的不安を取り除く重要かつ必須の保険なのです。では、ここからはもう少し具体的に医療保険の必要性について見ていきましょう。

公的保険があるから自分で医療保険に入る必要はないのでは?
日本では公的保険があるため、医療行為を受けても自己負担は以下だけで済みます。

治療費の自己負担
義務教育就学前 2割
義務教育就学以降70歳未満 3割
70歳以上 2割

つまり、実際の治療費は10,000円かかったとしても、現役世代であれば負担するのは3,000円だけということになります。

そう考えると、わざわざ自分で医療保険に入る必要性はないように感じますよね。

確かに、風邪などの通院だけで済む病気であれば、十分自己資金だけで賄うことはできるでしょう。しかし、入院となるとどうでしょうか。

入院時の自己負担費用

<平成25年度 生命保険文化センター調べ>
※過去5年間に入院をした人の自己負担額をベースに計算
※高額療養費制度適応後の金額

上記データから考えると、入院時の自己負担額平均は22.7万円となります。

22.7万円を安く見るか高く見るかは人それぞれですが、突然降りかかる病気やケガに対して難なくパッと支払える人は少ないでしょう。

でも、公的保険があるから大丈夫なのでは?と思うかもしれません。

しかし、実は上記データは健康保険適応後、つまり7割減後の治療費を含めた金額なのです。では、なぜこれだけ高い費用がかかるのでしょうか?

もちろん、疾病によって必要な治療費は異なるため、7割減後でも高額な治療費がかかっていることも考えられます。

しかし、公的保険では、治療費が高額になった場合には、高額療養費制度によって負担が軽減されます。

そうなると、ますます入院時の自己負担額が高くかかってしまう理由が気になりますよね。一体その理由とは…?

「入院は治療費だけでは済まない」ということです。実際には、入院をすると治療費とは別に以下に対して費用が必要になります。

  • 病院で使用する日用品
  • 差額ベッド代
  • 通院のタクシー代
  • 見舞いに来る家族の交通費
  • 病院食以外の飲食費

などなど。

これら治療費以外にかかる費用はすべて健康保険対象外、つまり自己負担になります。もちろん場合によっては抑えられる部分はあるかもしれません。

しかし、注意したいのは差額ベッド代です。差額ベッドとは「特別療養環境室」のことで、簡単に言うと「大部屋ではない部屋」です。

個室なんて贅沢だからいらないと思うかもしれませんが、特別療養環境室の定義は4人以下の部屋。

つまり、4人部屋でも差額ベッド代は発生します。差額ベッド代の平均額は以下です。

1日あたりの平均差額ベッド代
1人部屋 7,563円
2人部屋 3,065円
3人部屋 2,812円
4人部屋 2,346円
<厚生労働省 平成26年9月「第282回中央社会保険医療協議会・主な選定寮費に係る報告状況」より>

上記はあくまで平均額であり、病院によっては個室が1~2万円以上かかるところも少なくありません。

いざ入院が必要な病気になると、「大勢の患者さんと一緒に寝るのはストレスが溜まる」「見舞客が多いので他の患者さんに迷惑をかけたくない」「入院中は静かに療養したい」などと感じる人はたくさんいます。

また、差額ベッド代が発生しない大部屋を希望していても、大部屋は数か月待ち…となることもよくあります。

公的保険は医療費の負担を軽減する素晴らしい制度ではありますが、入院にかかるすべての費用を賄うことはできません。

医療保険は、このような公的保険では賄うことができない費用をカバーする保険として準備が必須なのです。

家計に余裕がない…そんな場合は医療保険に入らなくても良い?

医療保険はあれば良いとは思うものの、そもそも「家計に余裕がないのに保険なんて無理!」「保険はある程度貯金ができてから」と思う人も少なくありません。

しかし、家計に余裕がない、貯蓄ができていない、そんな人ほど、実は医療保険が必要です。まずイメージをしてみてください。

先にお伝えしたように、入院をすると平均22.7万円程度必要になる可能性があります。これだけのお金をすぐに出すことができるでしょうか?

恐らく答えは「NO」でしょう。

でも、入院が必要な病気やケガになって放置しておくわけにはいきませんよね。そんなときに頼りになるのが医療保険です。

医療保険に加入すると毎月保険料を支払わなければいけないのになぜ?と思うことでしょう。

しかし、医療保険に加入すると、加入したときから資金を準備することが可能(※)となるのです。

※がん診断給付金やがん治療給付金など、がんにまつわる特約に関しては加入後すぐの保障開始ではなく、免責期間(90日または3か月)経てからの保障開始となる。

人間は、いつ、どこで、病気やケガになるかわかりません。家族がいれば、そのリスクと不安は、人数分だけ増えます。

貯蓄ができるまでと思っていたら、そのうちに病気やケガになることだって十分考えられます。

最近の終身医療保険はとてもリーズナブルになっており、30歳男性であれば月々わずか1,500~2,000円程度(※)で加入することができます。

高額な医療費を捻出することと比較すれば、毎月1,500~2,000円程度の出費の方がはるかにラクなはずです。

家計に余裕がないと感じるからこそ、保険を使って賢く資金準備をしてみませんか?

※入院給付金日額5,000円の場合。

そもそも最近は短期入院が主流なのに、医療保険に入っても本当に役に立つ?

近年、疾病による入院日数はどんどん短くなっており、日帰り入院で済む治療も増えています。

通常、医療保険で得られる入院給付金日額は5,000円か10,000円。3日間の入院となった場合、5,000円プランであれば15,000円、10,000円プランであれば30,000円給付されることになります。

給付されるのはそれで良いのですが、そもそもこれだけの金額のために毎月保険料を支払う必要があるのか?とギモンに思ってしまう人もいます。

月々2,000円(入院保障5,000円)の保険を1年継続した場合の出費は、24,000円。

終身医療保険のほとんどは解約返戻金なしであるため、1年間入院がなければ支払った24,000円は捨てることになります。入院をしたとしても、5日以上入院しなければ元が取れない計算になります。

このように考えると、終身医療保険に加入することは思いとどまりそうになりますよね。しかし、短期入院が主流の現代でも、医療保険は十分に役に立ちます。

なぜなら、以下のような生活習慣病や精神性疾病、心疾患や脳疾患などの重病になった場合には、長期入院になる可能性が極めて高いからです。

傷病別・性別平均在院日数(単位:日)
傷病 男性 女性
結核 61.4 54.5
糖尿病 27.5 45.4
血管性及び詳細不明の認知症 290.4 439.7
統合失調症等 630.5 473.8
感情障害 113.6 113.3
高血圧性疾患 29.4 80.5
心疾患 13.8 30.1
脳血管疾患 70.0 112.3
肝疾患 23.7 28.5
骨折 28.9 43.4

これらの傷病は、「元気だから」「若いから」といってならない保証はありません。

しかも、これから長く生きていくことを考えると、さらに、ならない可能性を否定することはできないでしょう。

入院の短期化が進んでいるといっても、やはり医療保険に加入していなければ、大きな負担を強いられるリスクはずっと付いて回ります。

また、最近では、入院の短期化に合わせて医療保険の商品自体も変化しています。

アフラック「ちゃんと応える医療保険EVER」

短期入院でも、パジャマや食器などの日用雑貨の購入費用、付き添い家族の交通費、お見舞いのお礼などは発生することを考慮。

日帰り入院から保障し、5日未満の入院の場合は一律「入院給付金日額×5日分」が支給される。

※先進医療の技術料に対しては別途特約付加で保障。


チューリッヒ生命「終身医療保険プレミアムDX」

一般的な疾病による入院に関しては支払限度日数を30日(通常の半分)としてコストカットし、長期入院になりがちな7大疾病(ガン・糖尿病・心疾患・高血圧性疾患・脳疾患・肝疾患・腎疾患)は31日目以降無制限、ストレス性疾病(統合失調症や感情障害など)は31日目から365日まで保障期間は延長となる。特定疾病入院に対して手厚い保障が欲しい人におすすめ。

※先進医療の技術料に対しては別途特約付加で保障。

医療保険は、長期入院のリスクを考えつつ、短期入院でも十分な恩恵を得られる商品を選ぶのがポイントです。

このように、公的保険、経済的不安、短期入院など、多角的視点から考えると、やはり医療保険は必要であると納得することができますね。

医療保険には終身タイプだけでなく定期タイプもありますが、これからの健康リスクまでカバーするなら、当然おすすめは一生涯保障が続く終身タイプです。

医療保険についてしっかりと知識を身に付け、自分にぴったりの商品を探していきましょう。

医療保険のデメリット

医療保険は人間が生きていく上で必須の保険ですが、もちろんデメリットもあります。加入を決める前に、ここでは医療保険のデメリットをチェックしておきましょう。

① すべての入院・手術において保障されるわけでわない

医療保険で保障対象となる入院と手術は、基本的には公的保険の対象となるものとなります。つまり、以下の要因によるものは、入院・手術給付金支給対象外となります。

  • 人間ドックや美容整形、レーシックなど治療を目的としないもの
  • 疾病を直接的原因としない不妊治療
  • 慢性的なむちうちや腰痛など、他覚症状がないもの
  • 薬物依存
  • 犯罪行為や泥酔状態、無免許運転による事故

どこの保険会社のどの医療保険商品においても、このような保障は対象とされない場合がほとんどですが、細かい部分はそれぞれ異なります。

いざというときに「保障されない」とならないためにも、事前によく保障内容を確認しておきましょう。

② ほとんどの場合、掛け捨てとなる

最近の医療保険は、ほとんど掛け捨てです。なぜなら、解約返戻金をなくす代わりに保険料を大幅にコストカットしているためです。

解約返戻金とは解約した場合に戻ってくるお金のことです。

解約返戻金がある保険では、まとまったお金が欲しい時や家計が苦しい時には、保険を解約することで現金を受け取ることができますが、解約返戻金のない保険では、途中で解約をしても、現金を受け取ることはできません。

③ 誰でも加入できるわけではない

医療保険は「入りたい」と思っても、すぐに誰でも加入できるわけではありません。

保険会社では、保障の公平性を保つために、年齢と健康状態によって加入者を制限しているためです。

年齢による条件

多いのは、0歳~80歳とするパターン。中には、18歳~60歳・70歳と現役世代に絞った商品もある。

また、一時払い終身医療保険など、支払方法によって加入年齢が異なる場合もある。

健康状態による条件

医療保険は幅広く傷病を保障するため、現在と過去における病歴には細かく告知をする必要がある。

告知内容が保険会社の条件に引っかかると、病歴のある部位に関しては、数年もしくは一生保障の対象外(部位不担保)となることも少なくない。最悪加入拒否もある。

健康なうちは医療保険の必要性を感じないかもしれないかもしれませんが、健康なうちだからこそ加入できるのが医療保険です。

医療保険にはいつ加入するのがベスト?

医療保険は、思い立ったときにすぐに加入するのがベストです。

なぜなら、医療保険のデメリットでもお伝えしたように、誰でもいつでも加入できるわけではなく、とりわけ健康状態に不安が出てきたら、最悪加入することができないからです。

「大きな病気をしたことがない」というだけでは、安心できません。

たとえば、過去2年以内に健康診断や人間ドックでの指摘があった場合や、投薬を7日以上受けた場合などでも、加入条件を満たせないこともあります。

このようにお伝えすると、医療保険の加入意欲を一気になくしてしまう人もいるのですが、実際にはあまり神経質に考えすぎることはありません。告知する必要があるのは聞かれたことのみだからです。

そのため、敢えて聞かれてもいないことを自分から申告する必要はないのです。病歴で不安がある人は、告知の必要性がある期間は加入を控え、問題がなくなってから加入を検討するのもアリです。

また、保険会社によって告知内容は異なるため、A社でダメでもB社ならOKとなることもよくあります。

事前に告知書を確認したり、保険専門のFPに相談したりして、可能であれば今すぐ加入検討を進めていきましょう。

医療保険の情報収集と加入手続きはどうすれば良い?

医療保険は、とりあえず入っておいた方が良さそうだから入るというのではいけません。それではいざという時に役に立たないからです。

本当に役立つ医療保険に加入するためには、公的保険で賄うことができない部分を洗い出し、家計から医療保険に充てられる費用を算出し、年齢や性別、既往歴を考慮し、どういった保障が必要であるかを整理する必要があります。

そして、個々の状況に見合う商品を、数ある医療保険の中からピックアップする作業が必要になります。

しかし、仕事や家事で忙しくしている中で、これらの作業ができるでしょうか。実際には、「保険を考えよう」と思っても、情報収集をしていく中で面倒になる人もたくさんいます。

また、専門知識がないことで、保険を調べることがストレスになる場合も…。それなら、保険専門FPの利用を検討してみてはいかがでしょうか。

保険専門FPとは、保険を中心に扱うファイナンシャルプランナーのことで、保険の新規加入のサポートや見直し検討、保険商品の比較案内をしてくれる専門家のことです。

今までは、保険を考えるときには保険会社の営業員に相談するのが一般的でした。

しかし、保険会社の営業員に相談すると、どうしても高額なプランや必要性を感じない商品まで勧誘されることも多くあります。

保険会社の営業員の仕事は、自社商品を幅広く宣伝し、契約を取ることが仕事であるため、仕方のないことではあるものの、消費者としてはやはり良い気分ではありませんよね。

そのため、保険の必要性を感じていても、保険の情報収集や加入を後回しにしてしまう人も多いのが事実です。

しかし、保険専門FPなら安心です。

保険専門FPは保険会社に属さず、多くは保険相談会社に属し、相談希望者の状況に合わせて、複数社の保険商品の案内、設計、加入手続きの仲介が仕事であって、無理な勧誘はしないからです。

まずは気軽に保険専門FPに相談し、情報を集めることから始めてみてはいかがでしょうか。

保険専門FPが在籍する保険相談会社の選び方

保険相談会社であればどこでも良い保険専門FPを紹介してくれるわけではありません。

中には、特定の保険会社の商品しか案内できなかったり、加入を急かしてきたり、と、保険専門FPに相談するメリットをまったく実感できないところもあります。

保険専門FPが在籍する保険相談会社は、以下の5つのポイントを満たすところを選びましょう。

  • 少なくとも10社以上の取扱いがある。
  • 経験豊富な保険FPが多数在籍している。
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  • 相談無料である。
  • 利用しやすい環境やサービスがある。

これだけ満たしていれば安心です。以下に上記5つのポイントを満たす保険相談会社の比較表を示します。ぜひ参考にしてみてください。

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