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医療保険の必要性を徹底解説!

生命保険の中でもっとも身近なのが医療保険。テレビCMやインターネット広告でもよく医療保険を見かけますよね。

医療保険に加入していれば、万一入院となった場合でも安心です。しかし、【医療保険は不要】という声もよく耳にしたり目にしたりしませんか?

本当に医療保険が不要なのであれば毎月の保険料を抑えられるからラッキーですよね。でも「本当のところはどうなのだろう?」と思っている人も多いはずです。

ここでは、医療保険の必要性について、徹底的に解説していきます!

【目 次】
  1. 「医療保険は不要」と言われる本当の理由
  2. 医療保険が不要なのはこんな人
  3. 医療保険が必要なのはこんな人
  4. 医療保険の加入率
  5. 医療保険が役立つとき
  6. 結局、医療保険はどう考えれば良い?

「医療保険は不要」と言われる本当の理由

医療保険は不要と言われるのには理由があります。ここでは単純に「医療保険は不要」というのではなく、不要と言われる本当の理由を解説していきます。

① 大幅に自己負担が減る健康保険の存在

日本は「国民皆保険」といって、誰しもが健康保険への加入が義務付けられています。

病気やケガをしたときには、医療機関に健康保険証を提示することで、一部の負担金のみで診察や投薬を受けることができるようになっています。

上記赤枠内の通り、現役世代であれば3割負担です。つまり、入院に10万円かかったとしても、実際窓口で支払うのは3万円でOKということになります。

このように、国がこれだけ負担してくれる制度が整っていることから、そもそも医療保険は不要だと言われています。

② 医療費が高くなり過ぎたときの高額療養費制度の存在

さらに健康保険では、自己負担額が高額になる程の医療費がかかった場合にも対応しています。

それが「高額療養費制度」です。高額療養費制度とは、医療機関で支払った額が一カ月で上限額を超えたときに、超えた分を支給してくれる制度です。上限額は、所得によって以下のように分類されます。

たとえば、表の「区分ウ」に該当する一般所得者が、50万円の入院・治療費がかかった場合の自己負担額は以下となります。

80,100円+(500,000円-267,000円)×1%=82,430円

既に窓口で50万円の3割分である15万円を支払っている場合、

150,000円-82,430円=67,570円

が、健康保険から払い戻されることになります。

このように、たとえ医療費が高額になったとしても、高額療養費制度のおかげで、実質自己負担はかなり抑えられます。

さらには、直近12か月間に同世帯で3回以上高額療養費制度に該当している場合は「多数該当」となり、一般所得者の場合、自己負担額上限は44,400円となります。

高額療養費制度の存在によってここまで医療費が軽減されるため、敢えて医療保険に加入する必要はないと考えられるのです。

③ 会社員特有の傷病手当金の存在

会社員の場合は「傷病手当金」があります。傷病手当金とは、病気やケガが理由で会社を休んだ場合に、生活保障を受けられる制度です。

以下4点の条件を満たすと支給対象となります。

① 協会けんぽや健康保険組合の被保険者であること。
② 業務外の事由による病気やケガが原因で労務不能であること。
③ 労務不能期間が連続3日間を含んで4日以上続いていること。
④ 休業中に給与の支払いがないこと。

傷病手当金の額は標準報酬月額の2/3、支給期間は最長1年6か月です。つまり、標準報酬月額が30万円であれば傷病手当金による支給額は月額20万円となります。

1年半もの間、働かなくても毎月20万円もらえるのであれば、医療保険にお世話にならなくても十分やっていけるだろうという考えから、医療保険は不要だと言われています。

④ 医療費は十分貯蓄で賄っていける可能性

貯蓄がしっかりある人であれば、万一入院や手術が必要になったとしても、健康保険や高額療養費制度、会社員なら傷病手当金を利用して、十分賄っていけると考えることができるでしょう。

⑤ 医療保険は使わなければ莫大な額の無駄になるリスク

最近の医療保険は保険料がとても安いことで知られていますが、その代わり払ったお金が戻ってくることはない「掛け捨て型」です。

そのため、保障を受けることがなければ、ただ毎月保険会社にお金を払っているということに…。

一生涯でどれぐらいのお金が出ていくかを以下で確認してみましょう。

30歳男性が月々2,500円の終身医療保険に加入して80歳で死亡した場合、

2,500円×12か月×50年=150万円

上記の場合、一生涯でなんと150万円もの出費となります。

入院や手術をすることがなければ、保険会社から給付されるものは一切なく、150万円を保険会社にあげたということになってしまいます。

それなら医療保険に加入せずにお金を置いておいた方が良いと考えるのが自然ですよね。

いかがでしょうか?

雑誌やインターネットなどで「医療保険は不要だ」と言われるのには、このような5つの理由があるのです。理由を知ると、納得できる部分も多いのではないでしょうか。

医療保険が不要なのはこんな人

医療保険は不要と言われる理由を知ると、「やっぱり医療保険なんていらないなぁ」と思いませんでしたか?

十分な社会保障があるのに医療保険に加入するのは、なんだかもったいない気がしますよね。

でも、誰もが医療保険に入る必要はないということではありません。本当に医療保険が不要な人は、以下のような人です。

あなたはどれかあてはまりますか?①の貯蓄の目安は、可能であれば300万円程度は家計に支障をきたさずに準備できるのがベストです。

なぜなら、健康保険適応外である先進医療治療の技術料は全額自己負担になるからです。とくにがん治療で有効とされる陽子線治療は1回当たりで260万円以上もかかります。

がんのリスクを考えると、やはり300万円は準備できた方が安心ですね。これぐらい貯蓄があるなら、もはや医療保険はいらないでしょう。

また、②ですが、会社員であれば傷病手当金が望めるので安心です。

しかし、傷病手当金はそもそも休業中の生活費を補償するためのものなので、「医療費を賄う」という面では、実はあまり頼りになりません。

そのため、入院や手術をしたときに給付されるような福利厚生があるかどうかを確認しておきましょう。

福利厚生で給付金が出るのであれば、わざわざ医療保険で備える必要はありません。

③に関しては、少々無謀ですが…絶対にリスクがないと言い切れる人は、やはり医療保険は不要でしょう。

医療保険が必要なのはこんな人

「医療保険は不要」な理由が5つもありながら、それでもやはり医療保険が必要な人はいます。それが、以下3点のいれずれかに該当する人です。

やはり医療費のためにまとまったお金がない人は、万一入院や手術が必要になると、たちまち生活が苦しくなってしまいます。

①のように、十分に貯蓄がない場合は、早急に医療保険で備える必要があります。医療保険に加入すれば、契約が成立したときから、必要な保障を得られるので安心です。

②に関してですが、自営業の人は会社員のように傷病手当金がないため、もし入院することになったら、収入はストップする上に医療費がかかります。

経済的リスクを補てんするためにも医療保険は必要でしょう。

③についてですが、保険は「お守り的役割」を担う存在でもあります。いざというときの助けがあるというだけで、精神的にラクになるので、無保険状態が不安に思うなら、ぜひ加入を検討した方が良いでしょう。

医療保険の加入率

ここでは、世間では一体どれぐらいの世帯が医療保険に加入しているのかをチェックしてみましょう。

※平成27年度 生命保険に関する全国実態調査<速報版>より

医療保険が不要な理由が明確にある上に、貯蓄や福利厚生が十分な人は医療保険の必要性がないにもかかわらず、実際には上記のように9割を超える世帯が医療保険に加入しています。

加入率は最近になるにつれて少しポイントダウンしていますが、同調査において、がん保険の加入率は6割程度、介護保険の加入率は1.5割程度であることを考慮すると、医療保険の加入率はやはりかなり高いと言えます。

しかし、なぜこれだけの人たちが医療保険に加入しているのでしょうか。

医療保険は、使う用事がなければただお金を保険会社にあげているだけになることは既にお伝えしました。

それでも皆医療保険に加入するのには、医療保険があるととても役に立つことが多いからなのです。次項では、医療保険に加入していると実際にどのような点で役立つのかを解説します。

医療保険が役立つとき

医療保険は実はあらゆるときに役に立ちます。どのようなメリットがあるのかをここでチェックしていきましょう。

① 急な病気やケガになったとき

いくら健康な人であっても、いつどのような病気やケガになるかはわかりません。

入院・手術費用はあらかじめ教えてくれるものではないため、突然入院・手術が必要になった場合は、やはり不安になるものです。

でも、医療保険があれば入院費と治療費は確保することができるため安心です。

しかも、最近の医療保険は、入院1日目から保障対象となるため、平均入院日数が短くなっている現在でも十分有効です。

また、特約付加によって、入院保障日数を伸ばすことができるため、長期入院にも対応しています。

② 差額ベッド代が必要になったとき

入院費が高くなる一番の理由は差額ベッド代が発生することです。差額ベッド代とは、1~4人の部屋を利用した際に発生する病室料のこと。

差額ベッド代は健康保険対象外であるため、かかった分はすべて自己負担となります。

病院や部屋の設備等によって異なりますが、差額ベッド代の平均は5,918円となっています。

意外に手頃な値段だと思ったかもしれません。

しかし、最近の医療機関は、患者のプライバシーと快適な療養空間を重視しています。とくに、この傾向は都市圏で目立ち、以下のように差額ベッド代平均額を大きく上回る価格の部屋も増えています。

高額な病室は贅沢過ぎると思う人も多いと思いますが、手術を伴うような重症な病気で入院することになったら、大勢の患者と同室ではなく、静かで設備が整った個室の方が良いと思うのは当然です。

また、健康保険の対象範囲内である大部屋や、比較的安価な少数人向けの部屋は満室でも、個室であればすぐに入院治療可能という状態かもしれません。(※)

医療保険は健康保険で対象とならない差額ベッド代を賄う保険とも言われます。医療保険があれば、自費では難しい特別な病室を無理なく選択することも期待できるでしょう。

※病院側の都合で個室に入る場合は費用が発生しません。また、個室を勧められたとしても、拒否することが可能です。

③ 先進医療を受けるとき

「医療保険が不要なのはこんな人」でご紹介した通り、先進医療の技術料はとても高額であるにもかかわらず、健康保険の対象にはならないため、全額自己負担となります。

もちろん、高額で支払うことができないから受けないという選択も可能ですが、「先進医療を施せば治る」となると、やはり先進医療を選びたいと思いますよね。

そんなときには、やはり医療保険が非常に役立ちます。

なぜなら、先進医療保障の保険料はどの保険会社もわずか100円前後しかかからないのに、先進医療を受けた際には通算2,000万円まで保障されるからです。

2,000万円もの保障なら、どのような先進医療でも選択することができます。

●がん保険の先進医療保障があれば医療保険の先進医療保障はいらない?

がん保険の先進医療保障の給付対象は「がんの治療で先進医療を受けたとき」のみです。

そのため、がん以外の疾病で先進医療が必要になった場合は自己負担になります。

しかし、医療保険の先進医療保障では、医療保険で保障されるすべての病気やケガの治療で先進医療を受けた場合に給付対象となり、もちろんそこにはがんも含まれています。

④ 高額療養費制度が変わったとき

医療費が高額になったときに助かる高額療養費制度ですが、この制度がいつまでも続くとは限りません。

この先、自己負担額の上限が上がることも十分想定できます。

実際、制度は平成27年1月に変更され、所得区分が3区分から5区分に分割され、以下のように内容が変更されています。

  • 年収が約1,160万円以上の人
    →自己負担額上限が約102,000円アップ。
  • 年収が約770万円~1,160万円の人
    →自己負担額上限が約17,400円アップ。
  • 年収が約370万円未満の人
    →自己負担額上限が約22,500円ダウン。

年収が低い人にとっては自己負担が減って良かったのですが、年収が高い人にとっては自己負担が増え、厳しくなりました。

自己負担額が増えたときには、医療保険が役立つときです。医療保険に加入していれば、制度が変わっても保険で賄うことができるので安心です。

⑤ 高齢になったとき

医療保険が本当に力を発揮するのは、実は高齢になったときです。

なぜなら、60歳を超えると急激に入院の可能性が高まるからです。

下図の年齢別入院受療率を見てもらうと、その傾向は顕著です。

※人口10万対。
※厚生労働省「平成26年(2014)患者調査の概況」より。

59歳までと60歳以降の入院受療率の違いを見ると、驚きますよね。でも、医療保険に加入していれば、入院日数分の保障が受けられるので安心です。

それなら60歳になってから医療保険に加入すれば良いのでは?と思う人も多いでしょう。しかし、医療保険は年齢を重ねれば重ねるほど加入が難しくなります。

それは、告知項目が細かく、定期検査や風邪、慢性的疾患による通院が数回あっただけでも、加入を断られる可能性があるからです。

実際、60歳を超えると、程度の差はあれ、病歴や治療中の疾患が何かしらあるものです。そのため、医療保険に加入できる可能性はかなり低くなってしまいます。

また、医療保険は年齢を重ねれば重ねるほど保険料が高くなります。以下に人気医療保険の年代別保険料を提示しているので、年齢による保険料差を確認してみましょう。

30歳 1,609円 1,582円 1,838円
45歳 2,549円 2,622円 2,888円
60歳 4,584円 4,677円 4,898円
70歳 6,754円 6,842円 6,953円
80歳 9,644円 9,542円 取扱いなし
※すべて男性/終身払い/入院日額保障5,000円/先進医療保障特約付加/その他特約付加なしで試算。

医療保険の保険料は、入院受療率と密接に関係しています。そのため、入院受療率が高まる60歳以降は一気に保険料はアップします。

終身医療保険は、保障が一生涯続くのがメリットではある反面、加入したときの保険料を一生涯払い続けなければいけないという側面もあります。

そう考えると、リタイア後に毎月高額な保険料を払い続ける理由はありませんね。

保険料が安価な若いときに医療保険に加入していれば、何歳になっても保険料はそのままで、高まる入院受療率にしっかりと対応することが可能です。

結局、医療保険はどう考えれば良い?

医療保険が不要な理由や役立つときなどについていろいろとお伝えしてきましたが、率直に言うと、医療保険はあった方が良いです。

それは、やはり少ないコストで大きな安心を得ることができるからです。人間はいつどのような病気やケガになるかはわかりません。

また、年齢を重ねるごとにライフステージも変わっていきます。今の状況であれば賄うことができる医療費も、数年後、数十年後になればわかりません。

また、社会保障はこれからどんどん変化していくことも考えられます。

現在、健康で、手頃な価格で医療保険に加入できるのであれば、ぜひ検討してみることをおすすめします。加入を考えるときには、以下のプロセスを参考にしてみてください。

医療保険検討のプロセス


A) 自分に考えられるリスクや必要な保障を洗い出す。

人によって、年齢や家族構成、職業、収入、貯蓄額は異なります。

たとえば独身である程度お金が自由に使える会社員であれば、シンプルな保障で十分ですが、妻子がいる自営業の場合は、可能な限りで手厚くしておくのが得策。

三大疾病になれば払込みが免除されるような特約があるものがおすすめです。

このように状況を考慮した上で、どのようなリスクがあって、そのリスクを回避するためにはどういう保障が必要かを考えていきましょう。

B) 1社ではなく、複数社の医療保険を比較する。

医療保険は、生命保険分野の中でもっとも種類の多いジャンルです。そのため、「有名だから」「たまたま良いと聞いたから」などという安易な考えで選ぶのはNG。

医療保険はどれも同じように見えますが、保険会社によって、保険料や保障内容、サービスが異なります。

もっとも条件の良い商品を選ぶためにも、必ず複数社から資料を取り寄せて見極めることが大切です。

C) 最低限の保障内容で設計する。

自分の状況に合う商品がいくつか見つかったら、絞り込みです。各商品を見直し、本当に必要な保障だけを残し、無駄な保障は省いていきます。

医療保険は入院給付金日額で決まる部分もあるため、そこはあまり高くしすぎないのがポイントです。

各商品条件を均一にし、あとは保険料やサービス内容を比較し、もっとも理想に近いものを選定します。

A~Cを行えば確実に損のない役立つ医療保険を選ぶことができます。

しかし、家事や仕事に忙しい人にとっては、なかなか保険会社から資料を取り寄せて調べるのは困難です。

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