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間違いだらけの生命保険 > 医療保険の選び方 > 医療保険とは別に【がん保険で確実にがんリスクに備える】

医療保険とは別に【がん保険で確実にがんリスクに備える】

【目 次】
  1. なぜがん保険が必要なのか
  2. がん保険はどんな保険?
  3. 賢くがん保険を検討する方法

もっとも恐ろしい病気の一つに「がん」が挙げられます。がんになったら他の病気とは比べ物にならないほど医療費はかかるもの。

いざという時に「十分な治療を受けることができない」と経済的に困らないように、医療保険とは別にがん保険を検討しておきましょう。

なぜがん保険が必要なのか

がん罹患確率とがんの治療法や費用例を示し、さらには医療保険でがんを備えられるかどうかも確認しながら、がん保険の必要性を考えていきましょう。

がんになる可能性はどれぐらい?

日本人の2人に1人はがんになると聞いたことがあると思います。しかし、そんな高い確率でがんになるの?とギモンに感じませんか?

確かにがんになる人は多いとは思うけれど、自分の周りにいなければ多いとは実感しにくいもの。

しかし、下記データ「がん罹患確率」を見てください。部位によって罹患確率に差はあるものの、やはり全体で考えると2人に1人はがんになる可能性があることが分かります。

がん罹患確率

※「がん情報サービス公式サイト」より

2人に1人ががんになると言っても、男性の場合の罹患確率は62%。

実際には男性の2人に1人以上が、がんになる確率があると考えることができます。

女性の場合は46%と男性より下がりますが、女性には「乳がん」や「子宮頸がん」、「卵巣がん」などの女性特有のがんがあります。

そのため、実際には男性と変わらない確率もしくは高い確率でがんのリスクがあると考えておいた方が良いでしょう。

がんの治療法は?がんになるとどれぐらいのお金がかかるの?

がんには3大療法と呼ばれる治療法があり、それぞれで高額な費用がかかります。ここでは治療法の概要と費用目安などを確認していきましょう。

がんの3大療法

2020

手術

手術は、がんを患った部分を直接切除する治療法です。

とくに早期に発見された転移のないがんに対して効果的で、がん患者の多くが最初の治療候補として手術を考えます。

身体を切るため、体力的・精神的負担が重いと懸念されがちですが、最近では医療技術の進歩によって切開せずに内視鏡で患部を取り除くことができるケースも増えてきています。

内視鏡であれば約30万円程度と金銭的な負担もそれほど重くないため、検討しやすいでしょう。

ただ、がん細胞が臓器を広く蔓延している場合は、臓器を切除する必要があり、その場合には100万円を超えることもあります。

放射線治療

放射線治療は、患部に放射線を当てて、がん細胞を破壊したり、少なくしたりする方法です。また、がんによる痛みや痺れを緩和させるためにも使われます。

手術のように身体を切ることなく患部に直接治療を施すことができるため、臓器を残したまま続けることができます。

しかし、がん細胞には、放射線耐性が強いものがあり、その場合は何度放射線を当てても十分な効果が期待できない場合もあります。

また、臓器自体が放射線のダメージを受けやすい場合もあります。

実際にはやってみないと効果はわからないというのが現状で、身体への負担を加味しながら、毎日少量の放射線を1~2か月程度当て続ける必要があります。

費用は、3cmほどの病巣に対して行われる定位放射線照射でおよそ60万円程度です。

抗がん剤治療

抗がん剤治療は、がん細胞が増殖するのを防ぐ治療法です。

ある程度進行したがんに対して進行スピードを遅らせるため、また再発や転移を防止するためなどに実施されます。

手術や放射線治療はがん細胞に直接アプローチする方法ですが、抗がん剤治療は患部だけでなく身体全体にアプローチするため、まだ再発や転移が確認されていない小さながんに対しても有効です。

ただ、その一方で、元気な細胞にも抗がん剤が作用するため、身体への負担は他の治療法に比べると大きいのがデメリット。

また、効果が出るのも緩やかなため長期にわたって治療を続ける必要があります。

治療は、投薬と休止を繰り返し、効果を確認しながら、必要に応じて薬剤を組み合わせて行います。

約5~6週間を1サイクルとして行い、1サイクル100万円程度かかるのが相場と言われています。

また、抗がん剤治療費は薬剤の投与量によって異なり、その投与量は身長・体重・体表面積によって決められます。

一般的に、身体の大きい人は多くの薬剤を必要とするため、高額になりがちです。

高い治療費を安くすることはできないの?

がん治療は健康保険対象のものであれば、高額療養費制度によって限度額を超えた分は健康保険から支払われます。

そのため、実際には一度に数百万円も払うことはなく、70歳未満で一般所得者の場合は、1か月の医療費が80,100円を超えた分の負担はなくなります。

しかし、がん治療は短期間で終わることは稀。結局は治療が続く間は「自己負担額×期間分」の支出が必要になり、総額で考えると何十万何百万円となることはよくあります。(※)

また、高額療養費制度は80,100円を超えなければ自己負担となります。

つまり、80,100円以下の内服治療をたとえば12か月続けた場合は、「薬価×12か月分」が必要となり、これだけでも数十万になる可能性があります。

※年に3回以上高額療養費の支給を受けた場合は「多数該当」となり、4回目からの負担は軽減される。

医療保険があればがん保険は不要?

医療保険はあらゆる部位のあらゆる病気を対象にしているため、もちろんがんも保障対象となります。

それなら医療保険があるので安心!と思うかもしれません、

しかし、実は医療保険に加入していても、がんに対してはそれほど有効とは言えないのが事実です。

医療保険には、がん保険ならではの診断給付金はなく、がんになったとしても特別に手厚い保障を受けられるわけではないからです。

以下図を見てください。

※「がん治療費.com」より

上図において、入院保障5,000円/手術1回20万円/入院給付金支払限度日数60日の医療保険に加入している場合に下りる給付金総額は、

入院保障5,000円×17日+手術給付金20万円=28万5,000円

となります。

つまり、高額療養費制度で軽減されて、加入している医療保険の給付があったとしても、43万円-28万5,000円=14万5,000円が赤字となるのです。

しかも、図のように2年目以降は5万円の定期検査分だけで済むとは限りません。

また抗がん剤治療が必要になったらその費用、新たに放射線治療が必要になったらその費用がかかります。

これらは医療保険では手厚く保障されていません。

さらに入院が60日を超えてしまうことがあれば、60日以降は医療保険による保障は一切なしとなります。

つまり、胃がん切除手術を受けた場合、もっとも自己負担が少ないと考えて、このケースでは14万5,000円、新たに治療が増えれば増えるほど医療保険だけでは赤字になります。

もちろん、個室に入院した場合は、その分の差額ベッド代も上乗せされます。

医療保険の中には、がん治療をサポートする特約があるものもありますが、特約はあくまでオプションであるため、がん保障が主契約のがん保険ほど手厚い保障内容ではありません。

このように、がん罹患確率や治療費用費用、医療保険での不足分から考えると、医療保険とは別にがん保険が必要だと言えます。

がん保険はどんな保険?

医療保険とは別に持ちたいがん保険。ここでは、最近のがん保険の商品内容について詳しく確認していきましょう。

がん保険とは

がん保険とは、がんの治療に対する保障に特化した商品です。一般的には以下の保障で構成されています。

保障 内容
診断給付金 がんと診断確定された際にまとまったお金を受け取ることができる。
金額は契約時に決めるようになっており、100~300万円程度が一般的。
初回診断のみに給付される商品と回数無制限で給付される商品がある。回数無制限の場合は、2年に1回を限度としているものが多い。
入院給付金 がんの治療を目的に入院した場合に給付される。入院給付金日額は、医療保険のように5,000円か10,000円で選ぶものが多い。がんによる入院は長引くケースも考えられるため、基本的には日数無制限とされている。
手術給付金 がんの治療を目的に手術した場合に給付される。
基本的には支払回数無制限とされている。
放射線治療給付金 がんの治療を目的に放射線を照射した場合に給付される。
給付は60日間に対して1回、支払回数は無制限としているものが多い。
抗がん剤治療給付金 がんの治療を目的に抗がん剤治療を受けた場合に給付される。
治療を受けた月ごとに1回給付するという商品が多く、抗がん剤治療にはホルモン療法や経口投与も含む。
通院給付金 がんの治療を目的に通院した場合に給付される。
1日につき入院給付金日額と同額が給付、支払日数は無制限としている商品が多い。最近では短期入院が主流となり通院治療が増えているため、注目されている治療。
高度先進医療給付金 がんの治療を目的に先進医療を受けた場合に、かかった技術料と同額が給付される。通算2,000万円を限度としている商品が多い。
※がん保険は商品によって内容が大きく異なり、商品やプランによって上記すべてを備えていないものや一部特約扱いとなるものもあります。

このように、がん保険では安心してがん治療に専念できるように「がんに特化した」保障が備えられています。

とくに「診断給付金」「放射線治療給付金」「抗がん剤治療給付金」はがん保険ならでは(※)の保障であり、長引く治療に備えて回数無制限・日数無制限としている商品が多いのが医療保険との違いです。

がん保険があれば、高額な治療も安心して選ぶことができるのです。

※医療保険でもがんに対する給付金を基本保障に含む商品もありますが、がん保険単体に比べて保障内容は手厚くありません。

がん保険の保険料はどれぐらい?

ここでは、具体的にがん保険を検討できるように、がん保険で人気の5商品の保険料をご紹介します。

がん保険は保険会社によって保障内容が異なり、同条件で試算できないため、各社ごとの試算条件を最初に示しています。

【試算条件】男性/終身保障タイプの場合で試算
  • アフラック:初回診断給付金100万円、手術・放射線治療給付金20万円、入院・通院給付金1万円、先進医療特約付加
  • オリックス生命:初回診断給付金100万円、がん治療給付金50万円、入院給付金1万円、先進医療特約付加
  • メットライフ生命:治療給付金100万円、入院給付金5,000円(61日目以降1万円)、先進医療特約付加
  • AIG富士生命:診断給付金100万円、入院給付金1万円、先進医療特約付加
  • 東京海上日動あんしん生命:診断給付金100万円、入院・通院給付金1万円、手術給付金20万円、抗がん剤治療給付金10万円
アフラック オリックス生命 メットライフ生命 AIG富士生命 東京海上日動あんしん生命
30歳 2,949円 2,580円 2,907円 3,506円 3,912円
40歳 4,389円 3,710円 4,464円 5,095円 6,011円
50歳 7,069円 5,500円 7,082円 7,750円 11,211円

掲載している商品や条件以外での詳しい保険料を知りたい場合は、複数社の保険を案内できる保険専門FPに相談してみてください。

また、保険専門FPに相談すれば、プランの内容を変更して、上記価格よりも安くすることができる場合があります。

がん保険の注意点

がん保険は、がんだけに特化した特殊な保険です。そのため、他の保険よりも注意しておかなければいけない点があります。

事前によく確認しておきましょう。

① 免責期間があるため加入後90日間は保障対象外となる。

がん保険には免責期間(待ち期間)が3か月(90日間)設けられているため、契約が完了しても免責期間が過ぎるまでは保障が開始されません。

つまり、免責期間中にがんになっても、一切給付金は下りないということです。

がんの場合、他の病気よりも自覚症状がないものも多く、告知時にはがんだと気づいていない人もいます。

また、既に「がんかもしれない」という自覚があって保険金欲しさに加入を急ぐ人もいます。保険会社は、すべての人に対して公平性を保つため、様子を見る期間として免責期間を設けています。

免責期間と保障開始のイメージとしては以下です。

※「アフラック公式サイト」より

昔加入したがん保険から新しいものに切り替える場合はとくにに注意が必要です。

なぜなら、新しいがん保険に加入するために昔加入したがん保険を解約してしまうと、新しいがん保険の免責期間が終わるまではまったく保障がない空白期間となってしまうからです。

せっかくがん保険の必要性を理解して昔から備えてきたのに、保障の空白ができてしまうのはとても不安ですよね。

少しもったいないと思うかもしれませんが、保障の空白をなくすためにも、新しいがん保険の免責期間が終わるまでは昔のがん保険を解約しないようにしてください。

② 上皮内新生物が給付金対象外の商品もある。

上皮内新生物とは、上皮内に留まり基底膜を超えて浸潤していない軽微ながんのことです。

悪性新生物と呼ばれる、通常私たちがイメージするがんと違って、上皮内新生物の場合は切除すれば治ることが多く、転移の可能性もほぼありません。

そのため、がん保険の中には、上皮内新生物の場合は保障範囲外としているものも少なくありません。

実際、胃や大腸、子宮頚部や乳腺などの部位では、上皮内新生物ができやすいと言われています。

安心を確保するためにも、上皮内新生物も保障対象とする商品を選んだ方が良いでしょう。

※「AIG富士生命ダイレクト公式サイト」より

③ 通院給付金を重視して選ぶ。

医療技術が進歩していることや、高齢者増加に伴い入院患者が増加していることなどによって、最近はどんどん入院の短期化が進み、通院治療が主流になってきています。

そのため、通院保障のないプランにすると、いざという時に治療費が賄えない可能性もあります。

通院給付金を重視してプラン選択をしましょう。

④ できれば40代までに加入する。

がんの罹患率は男女ともに40代から徐々に上がり、60歳を超えると一気に上がります。しかも、この罹患率に比例するように、各社がん保険の保険料も上がります。

万一がんになっても経済的に困らないように、そして少しでも保険料の無駄を作らないように、できれば40代までに加入するようにしましょう。

既に40代を超えている場合は、保険料支払いの負担が重くならないように、保険専門FPに依頼をして、本当に使う可能性のある保障だけで設計してもらいましょう。

年齢によるがん罹患率の推移

※「がん情報サービス公式サイト」より

⑤ がん保険には通販やネットで申込みできない商品やプランが多い。

解約返戻金があるタイプや健康還付給付金があるタイプは、基本的に通販やネットでは扱っていません。

また、解約返戻金のない掛け捨て型のがん保険でも、通販やネットで紹介できるのは、診断給付金100万円/入院日額保障5,000円or1万円のスタンダードなプランがほとんど。

予算に合わせて細かく設計したり、高額な診断給付金を設定したりすることはできません。
あらかじめ注意しておきましょう。

ただし、保険専門FPに依頼をすれば、さまざまなタイプのがん保険を紹介し、さらには希望通りにカスタマイズしてもらうことが可能になります。

賢くがん保険を検討する方法

がん保険は医療保険に比べると、自分で検討するのが難しい商品です。

それは、がんに特化した商品だからこそ、本当に必要な時期を見極め、年齢や性別に合わせて罹患しやすいがんにアプローチしたプランを選ぶ必要があるからです。

そして、各保険会社の商品によって給付対象や条件が大きく異なるため、せっかく加入したと安心していても、いざというときに「一部しか受け取ることができなかった」となる場合も…。

自分にはどのような商品が適切か、そしてその商品の中身はどういったケースで役に立つのか、ということを十分把握した上で、加入を検討しなければいけません。

しかし、保険の専門家ではない私たちにとって、自分のライフプランを考え、確実に無駄のない良質な保険を選ぶのはとても難しいことです。では一体どうすれば良いのでしょうか?

賢くがん保険を検討するには?

一人であれこれ調べて検討するよりも保険専門FPを活用するのが正解です。保険商品をすべて理解するにはかなりの時間を要します。

しかも、がん治療の詳細や公的保障の内容も把握しておかなければ有効な保険を選ぶことはできません。

忙しい私たちにとって、がん保険を選ぶためだけに時間を割くわけにはいきませんよね。だからこそ、保険専門FPにすべてお任せするのがベストなのです。

保険専門FPっていったいどんな人?

保険専門FPとはファイナンシャルプランナーの資格を持ち、とくに保険やライフプランニング、社会保障制度について詳しい知識のあるプロフェッショナルのことを言います。

一人一人に対して、年齢・性別、家族構成や予算、健康状態、将来の希望をヒアリングし、無理なく続けていける保険を提案し、設計することができます。

しかも、保険会社の営業員のように無理に加入を勧めたり、特定の高い商品ばかり紹介したりすることは一切ありません。

勧誘をすることなく、複数社の保険商品を比較案内することができます。

保険専門FPを使うメリットは?

もっとも大きなメリットは、私たちが何もしなくて良いということです。

情報集め、商品比較、そして加入手続きから契約、さらには加入後の見直しや解約、保険金請求に至るまで、すべてを保険専門FPにお任せすることができます。

つまり、保険のことで気になることがあれば、保険専門FPに相談すればすべて解決するのです。

しかも、相談やサポートは一切無料。お金をかけることなく、有益な情報を得て、適切な保険選びを実現することができます。

保険専門FPを使うデメリットは?

正直なところ、保険専門FPを使うデメリットはありません。

ただ、保険専門FPは、保険相談会社を通じて手配をしますが、選ぶ保険相談会社を間違えれば期待通りの保険専門FPに出会えないこともあります。

会社によっては、取扱い保険会社数が少なく、十分な情報を相談者に提供することができなかったり、提携しているFPの経験が浅く、検討に役立つアドバイスをすることができなかったりするからです。

また、稀ですが、保険加入を急かすように案内してくるFPにあたる場合も…。これではFPを利用する意味がありませんね。却ってデメリットとなります。

そうならないためにも、良質なFPと提携する相談会社を見つけることが重要です。

良質な保険専門FPと提携する相談会社とは?

おすすめできるのは、「保険のビュッフェ」「LIFULL保険相談」「みんなの生命保険アドバイザー」の3社です。

これら3社は、経験実績豊富で、取扱い保険会社数の多い保険専門FPと提携しているからです。

さらに、勧誘の心配も一切なし!

万一勧誘行為があった場合にはただちに担当FP交代の手配をし、あまりに過度の勧誘をしたと認められるFPに対しては、提携解除の措置を取るようにしているからです。

可能であれば、これら3社すべてを利用し、一生のお付き合いができるような自分に合うFPを見つけましょう。

ただ、忙しくて時間が取れない場合は、保険のビュッフェを利用するのが良いでしょう。保険のビュッフェなら、全国訪問可能で、取扱商品数が100種以上というFPも!

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