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長生きのリスクに備えるために考えておきたい介護医療保険

【目 次】
  1. 懸念される老後資金
  2. 介護には介護医療保険で備える
  3. 介護保険Q&A

最近よく耳にする「長生きのリスク」。

男女ともに寿命が延びていることは嬉しいことですが、その反面、長生きすればするほどリタイア後の人生が長くなることから、現役世代のうちから十分な老後資金を準備しなければいけなくなってきています。

老後資金と聞いてまずイメージするのが貯蓄や死亡保険ですが、近ごろではこれらに加え、要介護状態になると給付金が出る介護医療保険がとても注目されています。

ここでは、安心して老後を迎えるための介護医療保険について詳しく解説します。

懸念される老後資金

生きていく上で必要な生活保障準備。

今、万一の保障や病気・ケガのリスクよりも老後の生活資金や介護資金を懸念する人が増えています。

今後増やしたい生活保障

※生命保険文化センター「平成27年度 生命保険に関する全国実態調査」より

表の数字にも表れている通り、やはり何を置いても重要なのは老後の生活資金です。

しかし、十分な老後の生活資金を確保するためには、ほとんどの人たちが必要となる介護資金を潤沢に備えておく必要があります。

なぜなら、介護資金が準備できていなければ、老後の生活資金を切り崩して介護資金に充てなければいけないからです。

現在、要支援から要介護を必要とする人は、下図のように全国で600万人を超えています。

このうちのほとんどが65歳以上の人であり、現在内閣府の報告では65歳人口は過去最高の3,190万人とあるため、単純に考えると65歳以上の5人に1人は何らかの介護を必要としていることがわかります。

この数字から、やはり介護に関しては他人事ではないということがわかりますね。

長生きのリスクに備えるためにも、元気である今のうちに、介護資金の準備をしておきましょう。

要介護(要支援)認定者数

※独立行政法人福祉医療機構「2016年2月末時点 要介護(要支援)認定者数」より

介護には介護医療保険で備える

介護資金の必要性がわかっていても、日々の生活資金や子どもの教育資金などで物入りな現役世代にとっては、新たに介護資金を捻出して貯めるのはなかなか難しいものです。

しかし、心配はいりません。老後の介護資金は保険を使って準備することができるからです。

最近では、「介護医療保険(※)」が各保険会社から登場し、新しい老後介護資金準備のカタチとして注目されています。

※「介護保険」と呼ぶ場合もあり、公的介護保険と区別して「民間介護保険」とも呼ばれる。

介護医療保険とは?

介護医療保険(※)とは、「介護状態にある」と認定された場合に、一時金や年金として給付される保険のことです。

介護医療保険では、給付条件を公的介護保険の要介護度に準じている商品を「連動型」、保険会社独自の基準を元にしている商品を「非連動型」と呼んでおり、現時点では連動型の商品の方が多く販売されています。

※介護医療保険は確定申告で所得控除をする際に、介護医療保険料控除の対象になります。

介護医療保険と医療保険との違い

介護医療保険は「介護状態にある」と認定された際に給付される保険で、医療保険は「病気やケガをした場合」に給付される保険です。

両者はまったく別物に感じるかもしれませんが、医療機関や介護施設で行うリハビリテーションなどにおいては、同じことをしていたとしても、介護目的で行われている場合は介護医療保険から、医療行為の一環として行われている場合には医療保険から給付となり、少々複雑です。

しかし、このように目的によって利用できる保険が異なるため、現在医療保険を持っているからといって、介護保険が不要というわけではありません。

老後の生活を万全にするには介護医療保険と医療保険の両方が必要になると考えることができます。

もし将来の介護や費用に不安があるなら、節約しながら準備できる保障のアドバイスを無料で受けることもできます。詳しくはこちらのページをご覧ください。

介護医療保険商品

介護医療保険は死亡保険や医療保険などに比べるとまだまだ新しい保険。

そのため、介護医療保険と聞いても、いまいちピンと来ない人も多いと思います。

ここでは、現在販売されている代表的な介護医療保険の特徴と加入時の保険料、そしておすすめ度合いを示し、ランキング形式でご紹介します。

保険料試算条件
  • 性別:男性
  • 保険料払込み方法:月払い
  • 特約:付加なし
※介護保険は商品によって特徴が大きく異なるため、その他の試算条件は特徴欄下部に記載。
評価基準

★★★★★:保証内容・保険料ともに申し分なくおすすめ。早めに検討をしたい商品。
★★★★:保証内容・保険料ともに平均もしくは平均以上。候補の一つに入れておきたい商品。
★★★:特定の保障内容に必要性を感じたら検討したい商品。
★★:特別な理由がなければ積極的に選ぶ意味はない商品。
:あまり検討する価値はなく、他社商品の方が魅力的と言える商品。

保険会社 商品名 評価 年齢 保険料 特徴
東京海上日動あんしん生命 長生き支援終身 ★★★★★ 30歳 9,580円 【連動型/非連動型】
死亡・高度障害、介護保障すべてが一生涯続く。介護保障は公的介護保険「要介護2」と認定された場合、もしくは、あんしん生命独自の基準で「要介護状態」と認定された場合に一時金を給付。年金支払特約を付加することによって、10年間にわたり個人年金のように受け取ることも可能。また、解約返戻金を老後資金に充てることも可能。健康祝金あり。
自由度が高く、保険料も比較的安いため、とてもおすすめの商品。
<65歳払済み/保険金額500万円/特約付加なしで試算>
40歳 14,225円
50歳 25,190円
アフラック
WAYS
★★★★★ 30歳 9,235円 【連動型】
契約時は死亡保障だが、将来的に「死亡保障コース」「年金コース」「介護年金コース」「医療保障コース」から選べる。介護年金コースを選んだ場合、要支援認定以上で5年間毎月年金を給付。他社は給付条件を要介護2以上としているところが多い中、給付金受給のハードルが非常に低いと人気。保険料が安い点も魅力。
<65歳払済みで試算>
40歳 13,720円
50歳 24,100円
朝日生命
あんしん介護
★★★★ 30歳 【連動型】
「要介護1」以上で以後の保険料は免除。「年金タイプ」と「一時金タイプ」のダブル保障で老後の介護を手厚く保障。終身で保障を持つことも可能。お金がかかる認知症に対しても保障を付けることが可能。
手厚くすることもできるが、保障を選んでコストを下げることもできる自由度の高い商品。
<終身払い、介護終身年金保険+介護一時金保険で試算>
40歳 5,463円
50歳 7,641円
ソニー生命
5年ごと利差配当付終身介護保障保険
★★★ 30歳 53,500円 【連動型】
「要介護2」以上で介護一時金・介護年金を給付。しかも、一生涯保障は継続する。また、介護保障が必要ない場合は、保険料払込み金額や期間に応じて、契約時の死亡給付金を上限に解約返戻金を受け取ることができる。
貯蓄としても考えることができるため、老後の生活費の準備としても有効。
ただ、その分保険料が高額なのが少々ネック。
<終身払い、保険金額500万円で試算>
40歳 70,500円
50歳 99,000円
アフラック
スーパー介護年金プランVタイプ
★★★ 30歳 3,066円 【非連動型】
介護だけでなく高度障害(65歳まで)も保障。しかも、保険金給付が始まったら以後の保険料払込みは免除。
また、65歳に到達すると、介護保障と死亡保障を確保できる「介護保障プラン」、公的介護認定を受けた場合に年金が給付される「公的介護保険制度連動年金プラン」、65歳から確定年金として受け取れる「確定年金プラン」、65歳時に解約返戻金を一時金で受け取れる「一時金受取プラン」の4つから選択できる。自由度の高さが魅力。
<介護年金10年コース/終身払い/基準介護年金額60万円で試算>
40歳 4,248円
50歳 6,282円
ジブラルタ生命
介護保障付終身保険
★★★ 30歳 20,870円 【連動型】
「死亡保険金」「高度障害保険金」「介護保険金」を準備することができる。「要介護2」以上の認定で介護保険金を受け取ることができ、介護保険金を受け取っても死亡保険金と高度障害保険金は消滅しない。(※死亡保険金・高度障害保険金から介護保険金分が減額される。)
<終身払い、保険金500万円で試算>
40歳 32,990円
50歳 71,600円
三井住友海上あいおい生命
積立利率変動型終身保険(終身介護保障特約)
★★★ 30歳 9,222円 【連動型】
「要介護2」以上で一時金・年金を受け取ることができる。年金は「5年確定年金」「終身年金」から、一時金は「なし型」「1・2・4倍型」から選択可能。終身保険に特約で付加するタイプ。
<積立利率変動型終身保険300万円/65歳払済み/介護障害年金額60万円・介護障害一時金1倍型で試算>
40歳 13,638円
50歳 24,471円
メットライフ生命
ロングタームケア
★★ 30歳 【非連動型】
一生涯にわたり、介護と認知症に対して保障。所定の状態が続く限り、年金を給付。「年金移行特約」を付加することにより、保険料を払い込んだ時点で全額もしくは一部を原資として年金払いに変更することができる。
<65歳払済み/基準年金額100万円で試算>
40歳 19,040円
50歳 31,850円
アクサ生命
介護終身保険賢者の備え
★★ 30歳 8,325円 【非連動型】
要介護状態になった場合は「介護保険金」、要介護状態にならずに死亡した場合は「死亡保険金」、高度障害状態になった場合は「高度障害保険金」を受け取ることができる。「年金移行特約」を付加することにより、契約の全部または一部を年金受取りに移行可能。
要介護状態は公的介護保険でいう「要介護4」に相当するため、基準が厳しい。
<終身払い/保険金500万円で試算>
40歳 11,125円
50歳 15,835円
AIG富士生命
愛する家族のために いざという時こどもの世話になりたくない保険
★★ 30歳 【連動型】
「要介護4・5」に認定された場合に一時金を受け取ることができる。保障は終身であるが、一時金受取りは保険期間を通じて1回しか受け取ることができない。配当や解約返戻金がないため保険料は割安。専用サイトで介護施設やお役立ち情報を確認することができる。
<終身払い/保険金500万円で試算>
40歳 3,000円
50歳 4,400円
ソニー生命
低解約返戻金型終身介護保障保険
30歳 26,000円 【連動型】
条件は「5年ごと利差配当付終身介護保障保険」と同様。解約返戻金や配当がない分、保険料は割安と宣伝されているが、他社に比べると高額。
<終身払い/保険金500万円で試算>
40歳 36,000円
50歳 53,000円
三井住友海上あいおい生命
積立利率変動型終身保険
30歳 15,480円 【非連動型】
死亡保険として契約し、保険料払込み満了後に「死亡保障を継続」「年金に変更」「介護年金に変更」から選択することができる。介護年金に変更した場合、年金額は最高80万円。介護を目的とするなら、特約で付加するか他社商品を選んだ方が割安で手厚い。
<終身払い/保険金1,000万円で試算>

いかがでしょうか?

保険会社によって商品の内容がけっこう異なるため、自分の希望に合う商品を選びやすいですね。

でも、「この商品が良い」と思っても、保険金をどれぐらいで設定するべきなのかを迷う人はたくさんいます。

介護状態になっていないうちから介護時に必要な保険金を考えるとなっても具体的にイメージできないのは当然です。

実は、ランキングにあるようなさまざまな保険の中から、自分や家族にとってに最適な商品を簡単に見つける方法があります。もし「手っ取り早く最適な保険を見つけたい」という場合はこちらのページをご覧ください。

次項からは実際に保険金額を設定するために必要な公的介護保険知識や介護資金例をご紹介していきます。

民間介護医療保険を考えるなら知っておくべき公的介護保険のこと

民間の介護医療保険で賄う部分は、公的介護保険では足らない部分です。

民間の介護医療保険でどれぐらい準備するかを決める前に、まずは公的介護保険を知る必要があります。

公的介護保険とは、40歳以上の人が全員加入し、介護が必要だと認定されると所定の介護サービスを受けることができる保険です。

65歳以上の人は「第1号被保険者」、40~64歳以下の人は「第2号被保険者」として、それぞれサービスを受けられる条件が定められています。

介護保険の保障対象となる状態
第1号被保険者 第2号被保険者
要介護状態になった理由に関係なく保障対象となる。 老化に起因する特定の病気(以下16疾患)に限り保障対象となる。

  1.  筋萎縮性側索硬化症
  2.  後縦靭帯骨化症
  3.  骨折を伴う骨粗しょう症
  4.  多系統萎縮症
  5.  初老期における認知症
  6.  脊髄小脳変性症
  7.  脊柱管狭窄症
  8.  早老症
  9.  糖尿病性神経障害、糖尿病性腎症および 糖尿病性網膜症
  10.  脳血管疾患
  11.  パーキンソン病(進行性核上性麻痺など)
  12.  閉塞性動脈硬化症
  13.  慢性関節リウマチ
  14.  慢性閉塞性肺疾患
  15.  両側の膝関節または股関節に著しい変形を伴う変形性関節症
  16. 末期がん
※多発性硬化症と脊髄性筋萎縮症などにかかわる訪問看護については医療保険からの給付となる。

介護サービスを受けるためには、各自治体に「要支援・要介護認定申請」を行い、介護レベルを認定してもらい、介護保険資格者の証明書を受ける必要があります。

公的介護保険では、認定された介護レベルによって、受けられるサービスの適用限度額が下記のように決まります。

介護レベル

※生命保険文化センターより

公的介護保険では、下表のサービス料の1割もしくは2割を払うことで、訪問看護や訪問介護、福祉用具貸与などが現物給付されます。

1カ月あたりの支給限度額(うち1割or2割が自己負担)
要介護レベル 支給限度額
要支援1 50,030円
要支援2 104,730円
要介護1 166,920円
要介護2 196,160円
要介護3 269,310円
要介護4 308,060円
要介護5 360,650円
※何割負担になるかは世帯の所得区分によって異なります。

介護レベルによって上記額まで支給されるなら安心ですね。しかし、実際には上記額では賄いうことができません。

だからこそ、民間の介護医療保険が必要になるのです。次項では、具体的にどれぐらいの費用が必要になるのかを確認しましょう。

介護にかかる費用と準備しておくべき介護資金

実際に介護が必要になると、さまざまな費用が発生し、現物給付の公的介護保険では賄うことができないため、介護が必要になるまでにまとまったお金を準備しておく必要があります。

介護にかかる費用は大きく分けて2種類あり、介護用ベッドを購入したり住宅をバリアフリーにしたりするためにかかる「一時費用」と、日々の食費や生活用品などにかかる「継続費用」があります。

一時費用

継続費用月額(公的介護保険自己負担金込)

このように、介護が必要になると、一時的に平均80万円、そして継続して毎月平均7.9万円も必要になります。

しかも、費用がかかる期間は、1か月や2か月などの短期間ではありません。

介護期間

このように、介護にかかる期間は平均59.4カ月。これらのデータから、将来に必要な介護資金を算出すると…

80万円 + (7.9万円 + 59.1カ月) = 546.89万円

約550万円とはとても高額ですね。

実際、老後の生活費と死亡保障とは別に500万円以上も貯蓄をするのは困難です。

しかし、介護医療保険に加入すれば、少ない負担で必要な介護資金を準備することができます。

早めに介護医療保険の加入を検討しましょう。

実際に、どのような保険をいくらぐらいの負担で備えることができるかを簡単に知る方法があります。詳しくはこちらのページをご覧ください。

介護保険Q&A

介護医療保険の必要性を把握できたとしても、死亡保険や医療保険など他の保険に比べると、内容が複雑でわかりにくい部分もたくさんあり、検討を断念してしまう人も。

ここでは、ギモンに思いやすい点についてまとめました。ぜひ参考にしてください。

連動型と非連動型のどっちが良い?

給付金の下りやすさに重点を置くなら「連動型」の方がおすすめです。

連動型商品は公的介護保険の「要介護2」を基準にしている商品が多いのに対して、非連動型商品は「要介護4」を基準にしている商品が多いためです。

中には「要支援」レベルでも対象としている商品もあるため、合わせて検討してみましょう。

介護に特化した商品か将来的にコースを選択できる商品のどっちが良い?

個々によって求めるものは異なるかと思いますが、将来的にコースを選択できる商品の方が、自由度が高いという理由からおすすめです。

実際、老後の状態は誰にもわかりません。老後を迎えたときに保険の使い方を自由に決められる商品の方が安心でしょう。

掛け捨て型か貯蓄型のどっちが良い?

月々の負担を軽減させたいなら掛け捨て型、老後資金準備を兼ねたいのであれば貯蓄型がおすすめです。

ただし、貯蓄型は保険料が高額になるため、検討する際には必ず保険料を払い続けていくことができるかどうかを確認することが重要です。

介護医療保険に加入しても保険金が給付されない場合はある?

告知していた内容が事実と異なる場合は給付対象になりません。

また、保障開始前の病気やケガによって要介護状態となった場合も給付対象にはなりません。

介護医療保険はどうやって情報収集するのが良い?

介護医療保険は、貯蓄性があるものが多いこと、商品内容が複雑であることなどから、ほとんどの商品が要対面案内となっており、パンフレットですらネット公開していないものもあります。

基本的には、各保険会社に問い合わせる必要があります。

介護医療保険の情報を効率的に集めて自分に合う商品を選ぶには

先述した通り、介護医療保険の情報を集めるには、各保険会社に問い合わせをしななければいけません。

しかし、保険会社に問い合わせるとなると、つい「加入を急かされないだろうか」「他の保険を勧められないだろうか」と不安になりませんか?

しかも、複数社分の資料が欲しいとなると、このような心配は増大するばかり…。

介護医療保険の必要性を感じているものの、結局は後回しになる人もたくさんいます。

でも、安心してください。

実は、介護医療保険の情報を効率的に集めて、その中から自分に合う商品を選ぶ方法が一つだけあります。

それが、保険専門FPの利用です。

保険専門FPは、ファイナンシャルプランナーの資格を持つお金のプロフェッショナル。

保険専門FPを利用すれば、以下のことを無料で行ってくれます。

保険専門FPが無料で行ってくれること

  • 公的介護保険を踏まえた上での必要保険金額の算出
  • 複数社の介護医療保険商品の比較案内
  • 希望予算内でのシミュレーション作成
  • 申込み手続き
  • 保険金請求手続き
  • 保険見直し
  • 保険解約手続き
  • 契約者変更

など。

これだけ多くのことを専門家が無料でしてくれるのは嬉しいですよね。

しかも、1人の保険専門FPを利用するだけで、複数社の情報を得られるのは大きなメリットです。

もちろん、介護医療保険以外の保険についても詳しいため、現在加入中の保険診断や、これから新規で加入を考えている保険について、また家族の保険についても相談することができます。

介護医療保険は公的介護保険や介護の現状などを踏まえて考える必要があるため、一人ではなかなか限界があります。

しかも、保険料は決して安くはありません。

なんとなく選んでしまっては、保険料を払い続けることができなかったり、いざ介護が必要になったときに十分な保障がなかったりと、とても後悔することに…。

賢く介護医療保険を選ぶためにも、ぜひ保険専門FPを利用しましょう。

実際に保険専門FPに相談したら、少ない掛金で必要な保障を得られる保険を複数教えてもらうことができました。詳しくはこちらのページをご覧ください。

保険専門FPを探す方法

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もちろん、気に入った商品がなければ加入する必要はない。

介護保険のことは、家庭の事情や予算、身体状況などを話すため、プライバシーをしっかりと確保できる訪問相談はとくにおすすめ。

アフターフォローも万全なので、介護医療保険に関わらず、すべての保険をお任せするのにふさわしい。

全国にある保険代理店や保険ショップと提携。

お仕事帰りやお買い物帰りに気軽に情報収集できるのがメリット。お子様連れでも問題なし。

訪問相談も行っているが、店舗相談がメインであるため、家庭状況に合わせた具体的な話を進めることを考えると、保険のビュッフェの方がおすすめ。

あくまで情報収集として利用したい。

訪問相談を専門とし、保険や老後資金に詳しい保険専門FPと提携しているため、安心して利用できる。

ただ、訪問可能エリアは、関東・関西・東海(三重のみ)のみで、それ以外のエリアの人は利用できないのが難点。

訪問可能エリアにお住まいなら、保険のビュッフェのセカンドオピニオンとして利用するのがおすすめ。

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