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間違いだらけの生命保険 > 医療保険の選び方 > 高齢者の不安は今の医療保険で解消しませんか?

高齢者の不安は今の医療保険で解消しませんか?

【目 次】
  1. まずは今の医療保険を知ろう!
  2. 今の医療保険は最高何歳まで申込みができる?保険料はいくら?
  3. 高齢者の医療保険の考え方
  4. 申込み前には必ず告知内容をチェック!
  5. 過去に病気になった人でも申込みできる医療保険があります。
  6. これから医療保険を考えるなら保険専門FPの利用を

最近では、昔のように高額な生命保険に加入して医療保障特約を付けなくても、リーズナブルな単品の医療保険があり、今の医療保険だけで十分老後の病気リスクに備えることができます。

「加入している保険の保障がもうすぐ終了する」「老後は保障が半減する」などでお困りの方や「両親の定年退職を機に医療保障を準備してあげたい」「両親の老後の不安を保険で解消してあげたい」という方に向けて、ここでは高齢者の医療保険について役立つ情報をわかりやすく解説します。

まずは今の医療保険を知ろう!

医療は日に日に進歩しています。そして、医療の進歩に合わせて、医療保険も進化しています。

今や、5年前・10年前に入った保険でも見直しが必要と言われる時代。

それよりも以前に加入した保険を続けているのであれば、いざ入院となってもまったく役に立たない可能性もあります。

まずは、昔の医療保障特約と今の医療保険とではどう違うのかを確認しましょう。

昔の医療保障特約と今の医療保険の違い

昔の医療保障特約と今の医療保険ではあらゆる面で大きく異なります。既に今の医療保険に切り替えている方もたくさんいます。


保険形態の違い

今は「医療保険」と呼ばれていますが、昔は「医療保障特約」と呼ばれています。

この名前からわかるように、そもそも今と昔の医療保障では保険形態が異なり、昔のものは、死亡保障を主契約として、そのオプションとして医療保障特約が付帯されています。

保障内容としては医療保険と大きく変わりませんが、「特約」という性質上、主契約の影響を大きく受けるため、死亡保障を解約すると自動的に医療保障特約も解約になる、死亡保障を減額すれば医療保障特約も減額になる、というように制約が多いのが特徴です。

また、特約は単体で契約できないため、死亡保障に付帯する医療保障特約の保障内容が適切でなくても、医療保障だけ他の保険会社で契約するということはできません。

一方、今の保険は医療保障部分が主契約であるため他の影響を一切受けないのが特徴。

医療保険のみで契約することができ、医療保険の解約、見直しなどすべて自由にすることが可能です。

もちろん、死亡保険は○○社、医療保険は△△社と、保障ごとに条件の良い保険会社を選べるため無駄もなく、リスクを分散させるという点でもおすすめです。

保障期間の違い

昔の保険は定期が主流。70歳・80歳で保障が終了というものがほとんどです。

また、一定の年齢に到達すると保障が半減するものも多くあります。

そのため、保障が充実している間は安心ですが、病気のリスクが増える老後が近づくにつれて不安は増していくばかりに。

しかし、今の医療保険は終身保障です。一度加入したら、生涯を終えるまで保障が続くので安心です。

保険料の違い

今と昔の保険でもっとも異なるのが保険料です。単刀直入に言うと、今の医療保険は非常にリーズナブルです。

それは、保障内容が医療のみであるためです。しかし、昔の保険は高額。月額保険料が数万単位というのも珍しくありません。

それは、医療保障部分だけが欲しいと思ったら、主契約である死亡保障を契約する必要があったからです。

入院保障の違い

昔の入院保障は入院した日数分すべての給付費は出ません。

「入院5日目から保障」「20日以上入院した場合に限り入院1日目から保障」というのが一般的です。

しかし、今の入院保障は入院した分だけ、しかも入院当日から給付金の対象となるのがメリット。

なぜなら、最近は入院の短期化が進んでいて、手術をしても1週間未満の入院となるのも少なくないからです。

医療の進化に合わせて医療保険も効率的な内容になっていると言えます。

また、入院の短期化とともに主流になりつつある通院治療にも今の医療保険は対応しており、通院ごとに給付金が得られるプランも多く登場しています。

先進医療保障の有無

昔の医療保障にはないけれど今の医療保険だからこそ付いているのが先進医療保障です。

先進医療とは、簡単に言うと「高度医療機関で研究・開発されている最新の医療技術」のこと。

先進医療によって今まで治らなかった病気が治る可能性がある一方で、保険診療に含めるかどうかは現在検討中であるため、もし受けることになると自由診療扱いとなり、全額自己負担になるのが難点です。

中には300万円もの治療費を要するものもあるので、十分な貯蓄がなければ断念しなければいけないことにも…。

しかし、先進医療保障のある今の保険なら安心。ほとんどの医療保険では、先進医療の技術料通算2,000万円まで保障してくれるため、生きるために必要な治療を選択することが可能です。

このように、昔の医療保障特約に比べ、今の医療保険は保障内容も保険料も圧倒的に上です。

昔の保険を持っているままなら、ぜひ今の保険に切り替えた方が断然おトクです。

今の医療保険は最高何歳まで申込みができる?保険料はいくら?

医療保険を切り替えるときに注意しなければいけないのが加入可能年齢です。

今の保険は高齢でも加入できることで知られていますが、最高加入年齢は各保険会社によって異なります。

「いざ申込もうと思ったら年齢がオーバーしていた」とならないように、何歳まで申込みが可能かを確認しておきましょう。ここでは、最高加入年齢と50代以降の保険料をご紹介します。

保険会社 商品名 最高加入年齢 年齢 男性保険料 女性保険料
メットライフ生命 80歳まで 50歳 2,955円 2,490円
60歳 4,405円 3,475円
70歳 6,480円 5,150円
80歳 8,720円 7,177円
オリックス生命   80歳まで 50歳 3,172円 2,772円
60歳 4,677円 4,007円
70歳 6,842円 6,042円
80歳 9,542円 9,122円
アフラック 85歳まで 50歳 3,015円 2,675円
60歳 4,485円 3,850円
70歳 6,655円 5,610円
80歳 9,545円 8,090円
チューリッヒ生命 75歳まで 50歳 3,927円 3,582円
60歳 5,542円 5,212円
70歳 7,962円 7,882円
80歳 取扱いなし
損保ジャパン日本興亜ひまわり生命 75歳まで 50歳 2,957円 2,297円
60歳 4,307円 3,147円
70歳 要問い合わせ
80歳 取扱いなし
三井住友海上あいおい生命 75歳まで 50歳 3,308円 3,203円
60歳 5,783円 4,408円
70歳 8,848円 6,673円
80歳 取扱いなし 取扱いなし
アクサダイレクト生命 69歳まで 50歳 2,615円 2,295円
60歳 4,155円 3,370円
70歳 取扱いなし
80歳 取扱いなし
※試算条件:入院日額保障5,000円、特約付加なし、終身払い、口座振替
※アフラックは「通院なしプラン」
※チューリッヒ生命は支払限度日数/1入院30日

いかがでしょうか?

恐らく今お持ちの保険や、イメージしていた保険料よりも大幅にリーズナブルだと思います。お手頃な価格で一生涯の医療保障が付くなら安心ですね。

もちろん加入中に入院給付金や手術給付金を受けたとしても、途中で保障が減額になったり終了したりすることもありません。

しかも、中には80歳まで加入できる商品もあるので、保険の切り替えを諦めていた方ももう一度自分に合う医療保険を探すことができます。

高齢者の医療保険の考え方

高齢者の医療保険を考えるときに、必ずチェックしてほしいのが社会保障制度。70歳を超えると、社会保障制度によって医療費の窓口負担金が大幅に減るからです。
(※現役並み所得者を除く)

実際にどれぐらい負担が軽減されるかを把握しておくことで、保障の付け過ぎを防ぎ、リーズナブルな医療保険にすることができます。

今の医療保険は加入すると一生涯続くので、現在高齢者に該当する方だけでなく、現役世代の方も将来のことを考慮するために、ぜひ社会保障制度をチェックしておきましょう。

※現役並み所得者とは?

同一世帯に住民税の課税所得が145万円以上(被保険者本人の収入額が383万円未満)の被保険者がいる方を現役並み所得者と言う。

医療費窓口負担割合

※厚生労働省「我が国の医療保険について」より

上図赤枠内の通り、高齢者の医療費窓口負担割合は、70歳以上75歳未満までは2割負担、75歳以上は1割負担となります。

つまり、単純に考えると、10万円の治療を受る場合、現役時代では3万円支払わなければいけませんが、70歳以上であれば2万円、75歳以上になると1万円で済むということになります。

さらに、高齢者の場合、高額療養費制度においても、自己負担限度額が以下のように引き下げられます。(現役並み所得者を除く)

70歳以上の高額療養費制度

※厚生労働省保険局「高額療養費制度を利用される皆さまへ」より

高額療養費は食費や差額ベッド代は対象になりませんが、所得区分が一般に該当する方の場合、1か月の治療費がいくらかかったとしても、44,400円を超えることはありません。

つまり、入院したときの費用は44,400円+雑費と考えると、実はそれほど医療費はかからないと考えることができます。

※75歳以上になるとどうなる?

75歳を超えると、これまで加入していた社会保険から都道府県の広域連合が保険者となる「後期高齢者医療制度」に自動的に切り替わります。

後期高齢者になっても、医療費の窓口負担割合と、高額療養費制度の限度額は先述した通りです。

しかし、働いている人は収入からの社会保険料天引きはストップし、扶養されている人は扶養元から抜けることになり、被保険者本人に保険料が課せられるようになるので注意です。

後期高齢者医療制度に移行してからの保険料は、被保険者全員で均等に負担する「均等割額」と被保険者の所得金額によって負担する「所得割額」の合計額となり、年金収入から天引きとなります。保険料は一人当たり年額57万円が限度です。

保険料の負担金は個々でそれぞれ異なるため、詳しい金額は区市町村の担当窓口や広域連合まで問い合わせてください。

一般的には、70歳を超えるとさまざまな制度によって医療費の負担は軽減します。

そのため、中には「70歳を過ぎているし新たに医療保険を考える必要がないのでは?」「定年退職後は年金とその後の社会保障制度でどうにかなるのでは?と思う方もたくさんいます。

しかし、高齢になって現役世代よりも医療費負担が減少はしても、病気や入院のリスクは現役世代とは比べ物にならないほど増大します。

とくに60歳以降から男女ともにぐんと入院受療率がアップします。

性・年齢階級別入院受療率(人口10万対)

※厚生労働省「入院受療率」より

年齢を重ねることによって、これだけの人が入院するということは、自分にも起こりうるということ。

いくら医療費の負担が軽減されるようになるとは言え、さすがに何も準備しないわけにはいきません。

年金所得があってもそれは生活費となるため、突然訪れる入院にすべて充てることは現実的ではなく、年金の受給額が今後増えることは考えにくいと言えるでしょう。

そのため、やはり医療保険で早めに備えておくことが必要です。今の医療保険なら、安価な保険料で十分な保障を備えることができるからです。

しかし、リスクが高まる病気が不安だからと、保障の掛け過ぎは厳禁。今の医療保険でも、保障を手厚くすると当然ながらその分保険料は高額なります。

例として、アフラックの「ちゃんと応える医療保険EVER」で、入院日額保障5,000円と10,000円のプランに加入した場合を比較してみましょう。

入院日額保障5,000円 入院日額保障10,000円
50代 3,172円 6,030円
60代 4,677円 8,970円
70代 6,842円 13,310円
80代 9,542円 19,090円
※通院なしプラン、男性の場合。

このように、入院日額保障5,000円であればリーズナブルな保険料でも、10,000円にするとかなり高額になります。

老後は年金以外の収入がなくなるからできるだけ手厚い保障が欲しいと思うのもわかりますが、年金以外の収入がなくなるからこそ月々の生活に負担をかけない程度で保障を持つことが重要です。

高齢者になると、医療費は軽減されるものの、入院の可能性が高まります。このような状況に備えるためには、必要最低限の保険を早期に準備することです。

申込み前には必ず告知内容をチェック!

医療保険の加入を考え始めたら、もう一つ確認することがあります。

それが告知内容。

医療保障の申込みには必ず告知書が必要になり、一定期間の既往歴と現在の身体状況を保険会社に知らせなければいけません。

告知内容によって審査が行われ、保険会社が加入を認めるかどうかを決定するからです。どうしても通院や服薬、入院の経験が増える中高年~高齢世代。

医療保険に加入できる可能性があるかどうかを事前に確認しておきましょう。

一般的な医療保険の告知内容

  • 最近3か月以内に、医師による診察・検査・治療・投薬を受けたことがあるかどうか。
  • 過去5年以内に、病気やケガで手術や連続7日以上の入院をしたことがあるかどうか。
  • 過去2年以内に、健康診断や人間ドックで要経過観察や要検査の指摘を受けたことがあるかどうか。
  • 視力・聴力・言語の障害や手・足・指の欠損や機能障害があるかどうか。
  • 今までに、がんや上皮内新生物にかかったことがあるかどうか。

保険会社によって審査基準は異なるため、告知内容も異なりますが、おおむねどこの医療保険でも上記5つの項目は必ず問われます。

重度の病気でなくても、告知は必要なので注意してください。

ただし、健康維持のために摂取しているサプリメントや、医師に処方されていない市販薬の服用などは告知する必要はありません。

上記5つの項目すべてが「いいえ」であれば医療保険に加入できる可能性は高いですが、「はい」があったとしても加入できる可能性もあります。

審査の判断は各保険会社がするため、ここでの告知確認はあくまで参考としてください。

過去に病気になった人でも申込みできる医療保険があります。

告知書を確認して、どうしても該当箇所が多い、もしくは既に医療保険に申込んだが加入が認められなかったという方もいると思います。

しかし、まだ医療保険加入を諦める必要はありません。

最近では「引受緩和型医療保険」といって、既往歴のある方や持病のある方でも入りやすいよう引受基準を緩和した医療保険が各社から登場しているからです。

通常の医療保障が難しい場合、このような引受緩和型医療保険を使って将来に備えるのも一つの方法でしょう。

しかし、引受緩和型医療保険は、加入しやすい分、保険料は通常の医療保険の1.5~2倍、契約から1年経過後までは保障が半分、など制限も多いのが難点。

申込む前には、必ず保険料の確認と、今後どのような保障が付くかの確認を必ずするようにしてください。

ただ、既往歴や持病があるからといって、最初から引受緩和型医療保険に申込む必要はありません。

審査基準は保険会社によって異なり、病気や手術の経験があっても、治療状況や現在の身体状況、病気のリスクなどによっては、通常の医療保険でも加入を認める保険会社もあるからです。

そのため、1社で引受不可となっても、他社ではどうなるかはわかりません。

順番としては、通常の医療保険で複数社審査を受け、どこも引受不可となった場合に、引受緩和型医療保険を検討するのがベストでしょう。

これから医療保険を考えるなら保険専門FPの利用を

高齢者やこれから高齢者になる方の保険は、現役世代と比較すると、考えることも多く、なかなか難しいものです。

テレビCMを見て保険会社に問い合わせをして資料請求をする方も多いですが、実際に資料が届くと、保険用語が難しくて記載事項の文字が小さく、読もうにも読み進めることができず、結局断念してしまう方もたくさんいます。

また、資料請求と同時に保険会社から電話があり、あれよあれよという間に勧誘され、自分自身に必要な保険金額や保障内容を把握することなく契約させられたというケースも…。

病気のリスクが高まる時期に備えて医療保険に加入をしたいのに、これでは意味がありませんね。

結局、よくわからないまま保険料を払い続けることになり、大きな無駄となります。このようなことはもう終わりにしましょう!

最近では、保険商品自体も進歩していますが、実は保険の選び方も変わっています。
現在は、保険専門FPの利用が主流となっています。

このように、保険専門FPを利用すれば、難しい保険検討もすべてお任せすることができます。

社会保障制度を考慮した上で必要保障額を洗い出し、予算に合わせて、オリジナルの設計書を作ってくれるので、自分で調べることも、合わないプランに無理に加入することもなくなります。

また、保険専門FPは、希望者に対しては申込みサポートも無料で行います。保険の申込書は細かく記入する必要があるため、一人ではなかなか大変。

しかし、保険専門FPがいれば、申込書の書き方や、不備確認を行い、保険会社への提出まですべて行ってくれるます。

もちろん、複数社の保険を取り扱っているため、たとえばA社で引受不可となった場合にB社、C社で申込むという場合でも、保険専門専門FPがサポートするので安心です。

さらに、既往歴や持病で加入が心配な方は、事前に保険専門FPに相談しておくことで、保険専門FPから保険会社に申込みできるかどうかを確認してもらうことができます。

また、保険専門FPは、高齢でも持病がある方でも、比較的引き受けてくれやすい保険会社を知っています。

もちろん重大な病気にかかっている場合は、どのようにしても保険加入は難しいですが、保険専門FPを利用することによって、効率的に情報収集ができ、よりNGが出にくい保険会社を簡単に見つけることが可能になります。

また、保険専門FPによるサポートは、加入が終われば終了ではありません。

加入後も、保険証券の説明や保険金請求、解約、新たな保険選びまで、すべてをお任せすることができます。

保険専門FPへの相談は、本人ではなく、ご家族様でも可能です(※)。

まずは、今加入している保険をこれから続けるべきかどうか、新たに切り替えるならどんなものが良いか、社会保障制度を考慮してどれぐらい保障が必要か、などを確認するために、相談してみてはいかがでしょうか。

※申し込みをする際は、本人の同席、署名、捺印が必要です。

保険専門FPに相談をする方法

保険専門FPは、「保険のビュッフェ」「LIFULL保険相談」「みんなの生命保険アドバイザー」の3社を通して無料で手配することが可能です。

下記から各社の公式ホームページに移動して、申込み画面から相談予約をすると、担当者からメールか電話で連絡が来るので、そこで日程を調整してください。

相談は何回しても無料です。

平均経験7.4年、年間相談1,127件を誇るベテランFPが丁寧にサポートします。

初回相談では、保険商品のパンフレットを敢えて持参せず、加入中の保険診断と社会保障制度や年金額を考慮した必要保障額の算出を行い、まずどうすることが必要かを一緒に考えます。

希望の方には、その後の面談時に、予算に合わせた設計書や商品パンフレットを持参し、より具体的に加入検討のサポートを行います。

訪問相談(全国対応)だから、「外出するのが大変」「家族と一緒に相談したい」という方にはとくにおすすめ。

駅に近いビルや大型ショッピングセンター内にある無料保険相談ショップと提携しています。
お出かけ帰りの利用に最適です。まずは資料だけ欲しいという方にもおすすめです。

また、店舗によっては出張相談も行っています。

利用したいけれど近くに店舗がないという方には、FPが無料で自宅に来てくれる出張相談も良いでしょう。もちろん家族同伴での相談もOKです。

関東では東京・茨城・埼玉・千葉・神奈川、関西では大阪・兵庫・滋賀・京都・奈良、東海では三重に訪問可能です。

経験豊富な保険専門FPが、老後に必要な保険選びをサポートします。

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